もしもの時にあると安心な生命保険ですが、その種類の多さにどの商品を選べばよいのかわからなくなりますね。死亡保障はもちろんのこと、解約した場合の解約返戻金、保障期間、保障内容など検討すべきことが山ほどあります。
このかてごりでは、生命保険をはじめとした学資保険、がん保険、医療保険などについてそれぞれの内容や選び方について詳しく書かれています。
保険選びに困ったときや、保険の見直しを考えている方に役立つ内容です。
海外旅行保険というのは、どれでも同じ、ということはありません。モノによっては万が一のときに全然役に立たないこともあるんです。「どうせ保険を使うことなんて無いんだから」と考えずに、きちんと保険を選びましょう。
「クレジットカードには海外旅行保険が付いているんだから、わざわざ新しい保険に入る必要はない」と考えている人も多いようですが、クレジットカード付帯の海外旅行保険が使えないこともあるんです。
それは、利用条件がある場合です。
クレジットカードにはたいてい海外旅行保険が付帯してはいますが、利用条件をクリアしないとつかないこともあるんです。それは、「海外旅行の費用をクレジット決済すること」。つまり、ツアー代金などの支払をそのクレジットカードで決済しないと、海外旅行保険が使えない、ということなんです。
クレジットカードの海外旅行保険を使いたい場合は、利用条件がある「利用付帯」なのか、なにもしなくても付いてくる「自動付帯」なのかを確認しておいてくださいね。
海外旅行に行く際には海外旅行保険に加入しますが、それ以外にも用意しておきたいものがあります。それは、海外療養費支給制度の申請書類です。
海外で病気やケガの治療を受けて医療費がかかった場合、帰国後に手続きすることによってある程度の金額が支給される海外療養費支給制度ですが、スムーズに手続きするには旅行前の準備が必要なんです。
海外旅行保険でも医療費は補償されますが、合わせて海外療養費支給制度の申請をすることもできるんですよ。
万が一海外で体調を崩したりして医療費がかかってしまった場合は、以下の流れで手続きすることにより、ある程度の金額を支給してもらうことができます。
（海外でかかった医療費と、日本で同じ治療を受けた場合の医療費を比較して、安い方の金額から7割が支給されます）
海外旅行に行くときには海外旅行保険に加入するものですが、そのときに「本当に海外旅行保険って必要なの？」と疑問に感じる方も多いのではないでしょうか？
日本では「海外療養費支給制度」というものがあり、海外で医療費がかかった場合でもある程度の返金を受けることができます。そのため、「わざわざ海外旅行保険に入らなくてもいいのでは？」と考えてしまうわけですね。
海外療養費支給制度とは、海外で医療費がかかった場合に、日本で手続きすることによってある程度のお金が戻ってくるという制度のことです。
では、いったいいくら戻ってきて、自己負担はいくらぐらいになるのでしょうか？
日本で暮らしていれば、医療費は実際にかかった金額の3割負担で済みますよね。10万円の治療費でも、窓口で支払うのは3万円だけです。海外療養費支給制度でも、日本での健康保険と同じように、海外でかかった医療費のうち7割が払い戻されて、3割負担で済む、というのが基本的な考え方です。
ただし、かならずしも7割が返金されるということではありません。
海外でかかった医療費と、日本で同じ治療を受けた場合の医療費を比較して、安い方から7割が返金されるので、高額な医療費がかかった場合は返金されても自己負担が莫大に残ってしまうこともあるんです。
老後に対する不安を抱えている人は多いですよね。むしろ、不安が無いという人なんていないのではないでしょうか？老後への不安を少しでも解消するために、個人年金への加入を考えている人も多いのではないでしょうか？
老後の生活が不安な人は多いと思います。でも、心配ばかりしていても、政治に期待しても、なにも状況は変わりません。老後の生活を安定したものにするためには、自分で努力するしかないのです。
老後資金を貯める方法として一般的なのが、個人年金への加入です。しかし、個人年金の多くは「10年間」「5年間」など一定期間のみ支給されるものです。
つまり、その後は公的な年金しか収入がなく、ただ普通の個人年金に加入しただけでは「老後の生活も安心！」とは言い切れないのです。
そこでおすすめなのが、終身個人年金です。個人年金には有期年金と終身年金の2種類があり、終身年金であれば生きているあいだずっと年金を受給することができます。また、保証期間がある商品が多いので、早くに亡くなってしまったとしても遺族年金として遺族に保険金を受け取ってもらうこともできるんです。
ただ、終身年金は保障期間が一生涯になるため、一般的な個人年金に比べると高くなるというのがネックです。
終身保険は、使い勝手のいい保険です。今回は、終身保険の基本的な機能と、さらに終身保険の便利な使い方についても紹介したいと思います！
終身保険の特徴は、「保障が一生続く」ということです。普通、必要な死亡保障額というのは人生の中で変化していきます。たとえば、独身のあいだは自分のお葬式代程度だけ残しておけば大丈夫ですが、結婚して子供が生まれると、自分に万が一のことがあっても配偶者や子供が生活していけるように多くのお金を保険で用意しておかなくてはなりません。さらに、子供が成長して就職するともう大きな保障は必要ないので、再び「お葬式程度」と、必要に応じて「配偶者が生活していけるだけのお金」を残せるようにしておきます。
「子供や配偶者のための生活費」として残す保険は一定期間だけ加入しておけばいいので、終身保険は必要ありません。（定期保険で備えます）
一方、お葬式代というのは人生の中でいつ死亡したとしても発生するものですから、保障が一生続く終身保険で準備しておくのが合理的です。
でも、終身保険に加入する目的はそれだけではありません。
「子供が生まれたから、学資保険に入らなくちゃ」
そう考える人は未だに多いようです。でも、「子供が生まれた＝学資保険に入る」という考えは少々危険です。なぜなら、学資保険に加入しなくても教育資金を貯めることはできますし、学資保険を利用しない方がお金が貯められるという人もいるからなんです。
学資保険というのは、あくまでも教育資金を貯める方法の1つであって、学資保険を使わなければ教育資金が貯められないというものではありません。
普通に銀行に預金をしていても、十分な教育資金を貯めることはできますし、実際に学資保険を利用していない人だってたくさんいます。「学資保険の方が返戻率がいい」とも言われますが、そうとも限りません。
たしかに普通預金の利率と比べれば学資保険の方が有利ではありますが、利率の高い定期預金等を利用していれば普通に預貯金で教育資金を貯める方がお得な場合もあるのです。
問題は
という2点です。
学資保険よりも有利な利率でお金を貯めるには、一つの口座に貯めっぱなしにするのではなく、こまめに金利情報をチェックして、より高い金利のところへ移し替える必要もあります。こまめに移し替えができないという人は、学資保険の方がお得になります。
また、学資保険と違って、預貯金の場合はいつでも引き出すことができるので、お金にゆとりが無いときには「少しだけ……」とお金を引き出してしまうこともあります。ずるずると少しずつお金を引き出していくうちに、予定通りに教育資金が貯まらずに子供の進路にも影響を与えてしまうことになるかもしれないのです。
試しに学資保険を使わずに貯金してみる、というのはおすすめですが、自分に合っていないと思う場合はすぐに学資保険にしてしまうのがいいと思いますよ。
がん保険にはさまざまな保障内容がついていますが、がん保険を選ぶ際に大切なのは、「診断一時金」です。今回は、がん保険の診断一時金についてお話ししたいと思います。
がん保険と言っても保険会社によっていろんな種類があります。がん保険に入った方がいいと思っている人も、どれを得選べばいいのか分からないのではありませんか？
がん保険には、終身タイプと定期タイプの2種類があります。終身タイプは、解約しない限り保障が一生続く保険です。一方、定期タイプは「10年間」などと、期間が決まっています。
このような定期タイプのがん保険の多くは、期間が満了しても更新することが可能です。しかし、更新型のがん保険には落とし穴があるんです。
まず、更新型のがん保険だと、更新するたびに保険料が上がってしまいます。これは、更新時の年齢で保険料を計算し直すためで、若いうちは安い保険料で加入できても、その後更新するたびに保険料は上がり、当初の10倍にまで保険料が膨らんでしまう、ということもあるんです。はじめは2千円程度の保険料でがん保険に加入していても、60歳、70歳になるころには保険料が2万円近くになるかもしれませんよ。
さらに、更新型の場合は「更新できない」というデメリットもあります。定期タイプのがん保険の中には更新できないタイプのものもありますし、更新できるとしても「80歳まで」と年齢制限があったりして、それ以降は無保険状態になってしまうのです。
あなたは、がん保険に加入していますか？がん保険はテレビでもさかんにCMをしていますが、まだ加入していないという人も多いのではないでしょうか。
日本では、「国民皆保険」と言って、全員が何かしらの健康保険に加入することが義務づけられています。会社員の人は会社の健康保険に、自営業やフリーターの人は国民健康保険に加入していますね。健康保険に加入していれば、医療費のうち7割は保険から支払われるので、実際に支払うのは3割分だけです。
さらに、入院や手術で高額な医療費がかかった場合には高額療養費という制度を使うことによって、1か月あたりの負担額を10万円程度にまで抑えることができます。
そして、それでも医療費の支払に困る場合や仕事を休んだときの収入減を補う必要がある場合には医療保険を使うことによって、給付金を受け取ることができます。
これだけ、公的な保険と民間の保険が充実しているのに、さらにガン保険に加入する意味はあるのでしょうか？
60歳から入れるおすすめ生命保険の選び方