高額療養費でも、高額になって払えないこともあります

医療保険やがん保険は、必要ない、という意見も多いです。
なぜなら、入院日数の平均は1か月程度ですし、高額療養費制度があるので、実際に負担すべき金額は10万円程度で済むから。入院や手術をしても医療費が10万円程度で済むなら、少し貯金があれば十分に支払えますよね。

でも、実際にはそんな簡単な話ではないんです。

高額療養費とは?

高額療養費というのは、健康保険に加入している人ならだれでも利用できる制度です。日本ではすべての人が何かしらの健康保険に加入することになっていますから、高額療養費制度も誰でも利用できる、ということになります。

1か月の医療費が高額になった場合でも、年齢や所得に応じて上限額が決まっているので、一般的な所得の人で1か月あたりの医療費は8万円程度になります。

高額療養費制度を利用しても医療費が高額になるケース

高額療養費制度があるので、実際にかかった費用が50万円でも100万円でも、負担額は8万円程度で済みます。しかし、これは1か月あたり、という意味です。

まず、2か月にまたがって入院した場合は、それぞれの月ごとに高額療養費の計算がされるので、自己負担額は最大で16万円程度になります。8万円ならなんとかなっても、16万円になると厳しい、という人も多いと思います。

次に、高額療養費は、健康保険の対象となる治療にしか適用できませんから、保険が効かない治療を受けた場合は、自分で支払わなくてはなりません。その額は、数万円で済むこともあれば、数百万円にのぼることもあります。

そして、一番見落としがちなのが長期入院です。
高額療養費制度でも長期入院に対しては、限度額が下がるという仕組みがあります。1年以内に高額療養費の上限額を超えた月が4か月以上になれば、4か月目からは限度額が4万4400円に下がります。

でも、それでも負担額は高額になります。3か月間入院した場合は8万円×3か月間で24万円。もし、半年間入院すれば4か月目以降は限度額が下がるので、4~6か月目は13万3200円。合計すると37万3200円となります。

1年入院すれば63万9600円、2年入院すれば117万2400円と、かなりの金額になるということが分かりますね。

医療費以外のところも忘れてはいけません。
入院しているあいだも、自宅の家賃や光熱費などはかかるでしょう。家族を養っている人であれば、家族の食費等生活費もかかります。さらに、長期入院になると仕事を退職せざるを得ない場合もありますし、傷病手当もいつまでももらえるわけではありません。

長期入院になると、支出がかさむだけでなく収入がなくなってしまうということも考えておかなくてはならないわけですね。

だからこそ、医療保険・がん保険は必要です

保険が利かない治療を受けた場合や長期入院になった場合は、公的な健康保険だけでは支出をカバーすることができません。それでも十分な貯蓄があればそれで対応できるのですが、多くの方はそこまでの蓄えはありませんから支払いに困ってしまいます。

そこで必要となるのが、医療保険・がん保険です。
医療保険では、あらゆる入院や手術を幅広くカバーしてくれます。がん保険はがんだけが保障対象になりますが、費用がかさんで長期化しやすいがんに特化した手厚い保障があるのが魅力です。

医療保険もがん保険も保険料自体は格安なので、長期入院に備えて加入しておく、というのは正しい選択だと言えるのではないでしょうか。

医療保険もがん保険も、まだまだ加入していない人はいますし、加入しないまま万が一大きな病気になってしまえば支払に困ってしまうのは目に見えています。たくさんの資産があるという人以外は、早めに加入の手続きをしてくださいね。

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