保険料の仕組みが分かれば、保険会社ごとの保険料の違いの意味も分かる

生命保険の保険料は、保険会社によってバラバラです。保険料を節約したいという人は、少しでも安い保険に加入したいと思いますよね。そこで、今回は生命保険の保険料の仕組みについて紹介したいと思います!

保険料の仕組み

生命保険の保険料は、大きく分けて、「純保険料」「付加保険料」から成り立っていると言えます。

保険料の計算には【予定死亡率】【予定利率】【予定事業費率】という三つの予定率を使っており、その予定率の数字によって、保険料の差が出てくる、ということになるんです。

純保険料

保障を得るために必要となるお金のこと。保険金や給付金というのは契約者が支払っている保険料でまかなわれています。保険金や給付金の支払に困ることが無いように、緻密な計算をした上で保険料が決められています。

  • 予定死亡率
    「○歳の人は、○%の確率で死亡する」というデータのことを予定死亡率と言います。予定死亡率というのは各社変わるわけではありませんから、予定死亡率に基づく保険料は各社横並びで差が無いと言えます。
  • 予定利率
    保険会社も金融機関ですから、契約者から預かった保険料を運用することによって利益を出しています。予定死亡率から計算した保険料をきっちり契約者に払ってもらわなくても、「運用でこれぐらいは増やせるだろう」という見込みのもと、割引きされた保険料を支払うことになります。たとえば、本来1万円の保険料が必要だとしても、運用で1,000円増やせる見込みであれば保険料が9,000円になる、ということです。

予定利率は、金融庁が定める「標準利率」をもとに決めるため、どこの保険会社もほとんど変わりはありません。

付加保険料

保険金・給付金を支払うために必要となるお金のことを純保険料と言いますが、それに対して、保険契約を維持していくために必要な経費のことを付加保険料と言います。たとえば保険会社の従業員のお給料、保険会社から送られてくる郵便物にかかる切手代や紙代、印刷代。保険会社の社屋の取得費用や水道光熱費などなど、保険会社の運営に必要な経費が、付加保険料として上乗せされています。

付加保険料は予定事業費率というものを使って計算します。そして、予定事業費率こそ、保険料の違いを決定づけるものだと言えます。予定死亡率や予定利率は保険会社による差がほとんどありませんが、予定事業費率は保険会社によって全然違います。

たとえば、日本の大手生命保険会社の場合はプランナーの数も多いですし、アフターフォローをしてくれるコールセンターなどにもたくさんの従業員がいるので人件費がかかります。

一方、ネット生保と呼ばれるような保険会社は店舗を持たずに最低限の人員で運営しているために、予定事業費率も抑えることができます。

安い保険がいいなら、アフターフォローへの期待はしないこと!?

保険料のうち、純保険料については保険会社による差はほとんどありません。保険料の違いを作っているのは、人件費をはじめとした経費にかかる付加保険料です。

つまり、少しでも安い生命保険を選ぶのであれば、基本的には人件費を削減している保険会社を選ぶのが正解、ということになります。具体的には、ネット生保や通販型の生命保険などは、勧誘するために地域を回っているようなプランナーはいないので、その分保険料が安くなります。

ただ、人件費を抑えている保険会社というのは、アフターフォローの充実はあまり期待できない、と思っておいた方がいいでしょう。プランナーの数が多い保険会社の場合はこまめに顧客宅を回って、保障内容の説明をしたり、給付金の請求漏れが無いかを確認してくれたりもしますが、安い保険会社はそこまでのことはしてくれません。

つまり、自分でしっかり保障内容を把握して自分の責任で契約することが大切になります。保障内容をしっかり理解できていれば、やはり保険料は安いに越したことはないので、ネット生保や通販型など人件費が抑えられていそうな保険会社を優先的に調べてみるといいでしょう。

スポンサーリンク
スポンサーリンク