海外旅行のときに知っておきたい!海外療養費支給制度とは?

海外旅行に行くときには海外旅行保険に加入するものですが、そのときに「本当に海外旅行保険って必要なの?」と疑問に感じる方も多いのではないでしょうか?

日本では「海外療養費支給制度」というものがあり、海外で医療費がかかった場合でもある程度の返金を受けることができます。そのため、「わざわざ海外旅行保険に入らなくてもいいのでは?」と考えてしまうわけですね。

海外療養費支給制度について詳しく解説!

海外療養費支給制度とは、海外で医療費がかかった場合に、日本で手続きすることによってある程度のお金が戻ってくるという制度のことです。

では、いったいいくら戻ってきて、自己負担はいくらぐらいになるのでしょうか?

日本で暮らしていれば、医療費は実際にかかった金額の3割負担で済みますよね。10万円の治療費でも、窓口で支払うのは3万円だけです。海外療養費支給制度でも、日本での健康保険と同じように、海外でかかった医療費のうち7割が払い戻されて、3割負担で済む、というのが基本的な考え方です。

ただし、かならずしも7割が返金されるということではありません。
海外でかかった医療費と、日本で同じ治療を受けた場合の医療費を比較して、安い方から7割が返金されるので、高額な医療費がかかった場合は返金されても自己負担が莫大に残ってしまうこともあるんです。

日本よりも治療費が安かった場合

たとえばアジア圏など、医療費が安い国で病院にかかった場合は、日本で同じ治療を受けるよりも安い費用で済む場合もあります。

海外で10万円の治療を受け、日本で同じ治療を受けた場合にかかる費用が15万円だった場合。
この場合は10万円の7割にあたる7万円が支給されることになるので、実際の負担額は3万円になります。

日本よりも治療費が高かった場合

アメリカなんかは医療費が高いことで有名ですが、1日入院しただけなのに数十万円もの支払を請求されることも珍しくありません。このような場合は、海外療養費支給制度を利用しても、自己負担は高いままになってしまいます。

海外で100万円の治療を受け、日本で同じ治療を受けた場合にかかる費用が30万円だった場合。
この場合は30万円の7割にあたる21万円が支給されることになるので、実際の負担額は79万円になります。

つまり、海外療養費支給制度を利用しても、大半の医療費は自己負担しなくてはならない、ということなんです。

海外に行くなら海外旅行保険への加入は必須です

このように、医療費が高くついた場合は、日本で海外療養費の支給を受けても、自己負担が高く、場合によっては医療費が支払えない、ということもあります。

そうならないように、やはり海外旅行に行く際には必ず海外旅行保険に加入しておいた方がいいでしょう。

さらに、海外旅行保険は医療費だけを補償するものではありません。たとえば、海外で入院し、日本にいる家族が駆けつけなくてはいけなくなった、という場合には、家族の渡航費が海外旅行保険から給付されます。(救援者費用と言います)

海外旅行保険は、海外での医療費だけを補償するものではなく、他にも死亡時の補償や携行品の補償などの機能もありますから、ケチらずに加入しておくことをおすすめします。

海外療養費支給制度はあくまでも、「実際にかかった費用と日本での標準的な費用のうち安い方」を基準に払い戻しがされるものなので、過度に期待しないようにしてくださいね。

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